額面を入れるだけで、手取り・ボーナス・年収換算がその場で出ます。深夜シフトや変則勤務、歩合制の給料にも対応。ふるさと納税の上限額、年収の壁チェック、失業保険の基本手当まで、全7ツールが使えます。登録不要。計算の内訳まで全部見せるので、「なぜこの金額になるのか」が分かります。
額面の月給から、社会保険料と税金を差し引いた手取りを計算します。
※ プリセットは「年収 ÷ 12（ボーナスなし）」で月給に換算しています。
40〜64歳は介護保険料が加わります。
通勤手当も社会保険料の対象になるため、含めて計算します（所得税の非課税枠は簡略化しています）。
| 健康保険料協会けんぽ・東京 想定（本人負担 約4.95%） | |
| 厚生年金保険料本人負担 9.15% | |
| 雇用保険料本人負担 0.6% | |
| 所得税復興特別所得税を含む・年額を12で割って表示 | |
| 住民税所得割10%＋均等割・年額を12で割って表示 | |
| 差引額（手取り） |
賞与にも社会保険料と所得税がかかります。額面のボーナスから実際の手取りを計算します。
ボーナスの所得税率は、前月の給与をもとに決まるため月給が必要です。
| 社会保険料 合計健康保険・厚生年金・雇用保険（＋介護保険） | |
| 所得税年収全体で再計算したときの、ボーナス分の税額 | |
| 差引額（手取り） |
ボーナスの所得税は「前月の給与から決まる税率」で一旦引かれ、年末調整で精算されます。ここでは年収全体から見た実質の税額で表示しています。
始業・終業がバラバラな変則シフト、深夜帯（22時〜翌5時）の割増、残業代、歩合給までまとめて計算し、手取りまで出します。シフトのパターンは何種類でも追加できます。
深夜・残業の割増はこの時給をもとに計算します。
終業が始業より早い場合は翌日まで勤務として計算します。深夜時間は22:00〜翌5:00で自動判定し、休憩時間は深夜・通常に按分して差し引く概算です。
歩合がない給与形態では、売上・件数を0にしてください（完全歩合制では必須です）。
| 通常勤務分労働時間 × 時給 | |
| 深夜割増22時〜翌5時 ＋25%（割増分のみ） | |
| 残業割増1日8時間超 ＋25%（割増分のみ） | |
| 歩合給 | |
| 額面 合計 | |
| 社会保険料健康保険・厚生年金・雇用保険（＋介護保険） | |
| 所得税＋住民税年額を12で割って表示 | |
| 差引額（手取り） |
割増のルール：深夜（22時〜翌5時）は＋25%、1日8時間を超えた残業は＋25%、深夜と残業が重なると＋50%。月の残業が60時間を超えた分は＋50%で計算しています。週40時間を超えた分の残業や休日出勤の割増は含んでいない概算です。
求人票の月給、提示された年収、パートの時給——単位が違うと比べにくいものを、同じ土俵にそろえます。
時給換算のときは、ボーナスは年収に含めず別枠で扱います（パート想定）。月給・年収モードでは年収に含みます。
目安：週40時間勤務で月平均 約160〜173時間。時給換算の前提になります。
| 年収 | 平均月収 | 時給換算* | 手取り目安/年 |
|---|
* 時給換算は月160時間で計算。手取り目安は扶養0人・39歳以下の概算です。
年収と家族構成から、自己負担2,000円で済む寄附上限額の目安を計算します（2025年分の概算）。
配偶者控除として、所得税38万円・住民税33万円を差し引いて計算します。
一般の扶養控除（所得税38万円・住民税33万円／人）として計算します。特定扶養・老人扶養などの加算は含みません。
| 給与所得（所得税）年収 − 給与所得控除（2025年分） | |
| 社会保険料（推計）他のツールと同じ推計率で年収から推計 | |
| 所得税の課税所得基礎控除58万円・配偶者控除・扶養控除を差引後 | |
| 所得税の限界税率課税所得が属する区分の税率 | |
| 住民税の課税所得基礎控除43万円・配偶者控除・扶養控除を差引後 | |
| 住民税 所得割課税所得（住民税）の10% |
上限額の目安 ＝ 住民税所得割 × 20% ÷（0.90 − 限界税率 × 1.021）＋ 2,000円（100円未満切り捨て）で計算しています。
概算です。住宅ローン控除・医療費控除など他の控除がある場合は上限が下がります。正確な額は住民税決定通知書や公式シミュレーションで確認してください。
今年の年収見込みを入れると、代表的な「年収の壁」ごとに、超えているか・あといくらまで働けるかを表示します（2025年分）。
壁の判定は勤務先の規模・労働時間・自治体などで変わります。概算の目安として使ってください。106万円の壁の賃金要件は2026年10月に撤廃予定です。
離職前の給与と雇用保険の加入期間から、基本手当の日額・所定給付日数・支給総額の目安を計算します（令和7年8月1日改定の額）。
65歳以上は高年齢求職者給付金（一時金）の対象となり、計算方法が異なります。
離職前6か月の給与総額 ÷ 6 でも同じです。残業代などの賃金は含み、賞与は含みません。
| 賃金日額月給平均 ÷ 30（下限3,014円を適用） | |
| 給付率賃金日額に対する基本手当日額の割合 | |
| 所定給付日数年齢・加入期間・離職理由から決定 | |
| 28日分の目安基本手当日額 × 28日 | |
| 支給総額の目安 |
概算です。実際の額はハローワークが離職票をもとに決定します。支給は待期7日を経てからで、自己都合の場合は原則1か月の給付制限があります（2025年4月〜）。就職困難者の日数は別表のため対象外です。
給与からは社会保険料（健康保険・年金・雇用保険で額面の約15%）と、所得税・住民税が引かれます。年収400〜600万円帯では、手取りは額面の約75〜82%になるのが一般的です。年収が上がるほど所得税率が上がるため、手取りの割合は少しずつ下がります。
住民税は前年の収入に対して翌年6月から引かれる仕組みで、実際の天引き額は月ごとにほぼ均等です。ここでは1年分の概算を12で割って、月々のイメージがつかめるようにしています。入社1年目など、前年収入がない場合は実際と大きく異なることがあります。
労働基準法の割増率で計算しています。22時〜翌5時の深夜労働は＋25%、1日8時間を超える残業は＋25%、両方が重なる時間帯は＋50%、月の残業が60時間を超えた分は＋50%です。「シフト・歩合」ツールでは、パターンごとに出勤・退勤時刻から深夜時間と残業時間を自動で切り分けています。
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概算です。健康保険料は加入する組合や都道府県で異なり、標準報酬月額の等級によっても変わります。各種控除（住宅ローン控除、生命保険料控除、iDeCoなど）も反映していません。正確な金額は給与明細・源泉徴収票で確認してください。